コロナ禍で変わる消費行動、オンライン・EC・SNSなど。

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コロナの長期化で変わる消費行動

2020年3月頃にはコロナは数か月で収束すると思っていましたが、気づけば2021年8月になりましたがまだまだ収束の見込みは立っていない状況です。タイでは飲食店の店内飲食の禁止や特定の業種の営業制限、夜間外出禁止など様々な事業に制限が行われている状況です。

仕事も在宅勤務になり今までとライフスタイルが変わりましたが、今まで実店舗を訪れて商品を見比べて購入していた買い物の形も大きく変わりました。外出を控えて人との接触を避ける中でネット消費の比率が高まっています。

スマホで何でも売れる時代

タイでもコロナ前からECサイトは成長を続けていましたが、コロナの期間を経て、世界のモバイルトラフィックは2020年第二四半期で46%ほど増加し、スマホを使っての注文件数も12.5%増加し、PCでの買い物を上回りました。

また、販売チャンネルとしてECサイトではなく、SNSの利用が増加しています。こちらはSalesforceが実施した調査結果ですが、全体で55%のユーザーがSNS経由で買い物を行っているという結果に。

SNSというと顧客とのコミュニケーションやブランディングという意味合いで利用されることが多いですが、販売チャンネルとしても利用できるという事でSNS運用がコロナ禍またはアフターコロナを見据えて重要と言えるでしょう。

また、今使っている紙媒体やWEBサイトの広告費をSNSに上手く分配していく事が非常に重要でしょう。

売れる物も大きく変化

以下の図は日本の総務省の家計消費状況調査の結果ですが、ゲーム機やパソコン、在宅勤務で使う家具、テレビなどの家で使うための物の消費が大きく伸び、衣類やホテル・旅行などは大きく消費が減少しています。

総務省:家計消費状況調査

タイでもコロナにより観光業がダメージを受けており、コロナで売れている物と自社の今までのノウハウを組み合わせた新たな商品を検討していく必要があります。

コスパも大事だが、社会的価値も重要

コロナにより上記のとおり、消費行動が変化していますが、商品を購入するときの審美眼が高まっており、コスパはもちろん重要ですが、社会への貢献やサスティナブルかどうかなど色々な視点でサービスや商品を見るようになっています。

これは製品の品質や耐久性や生産場所、配送日程のコミットなどにも注目するようになっており、安い商品を作れば売れるという時代ではなくなりつつあります。ただクーポンやディスカウントは依然効果的なのでこのあたりを上手く組み合わせて商品やサービスを設計していくと良いでしょう。

また、企業は社会貢献の姿勢も見られており、このあたりにも注力していきましょう。
また日本ではクラウドファンディングでの商品を上手く販売するショップがあるようにあらゆるチャンネルで販売を行う取り組みも検討する価値はあります。

消費者分析がコロナ禍を生き抜く鍵

消費者分析というと、多くの費用をかけて調査を行う必要があるように思う人も多いと思いますが、コロナの影響で減少した理由の分析や、顧客の現在の行動分析はそこまで費用をかけなくても行う事が出来ます。

また、他業種の成功の流れや現在のトレンドを早期に発見することで顧客を獲得できるチャンスでもあります。目まぐるしく変わる消費行動を分析し続け、顧客の求めている商品やサービスを提供していく事がコロナ禍を生き抜き成長をするのに重要な鍵です。

また、コロナ禍では外的要因による変化や顧客トレンドの変化が非常に速いので準備に時間をかけているとあっという間にトレンドが変わっているという事もあります。そのためスピード感が非常に重要です。

さいごに

コロナの影響で様々な業種が影響を受けていますが、すでに多くの企業でコロナやアフターコロナを見据えた取り組みを行っています。

その中でDXやチャットbot、デジタル接客などののキーワードもいくつか出てきているのでそういったところで自社に生かせるものは積極的に取り入れていきましょう。